理学療法士の給料は安い？ほかの職種と比較してみよう【年収アップのコツも解説】

今回はこんな悩みにお答えしていきます。

社会人になって中高の同級生と給料の話になると、「理学療法士の給料って安いんじゃないの？」と感じることはないでしょうか？

医療職＝給与が良いというイメージだったけど、実情はちょっと違うぞ…と不安になりますよね。

そこで本記事では、理学療法士のリアルなお給料実情から、他の職種との比較まで、理学療法士の年収について徹底解説していきます。

理学療法士の給料は一般平均、他の医療職種より安い

理学療法士の給料が、他の職種と比べて安いのかどうか気になりますよね。

ここでは、世間一般の平均と他の医療職種と比べて紹介していきます。

世間の平均との比較

令和3年度における理学療法士の平均年収は426,5万円で、世の中の職種全体の平均年収443万円より安いという結果が出ています。

	理学療法士	全労働者
平均年収	426,5万円	443万円
平均年齢	33,9歳	46,7歳

理学療法士は、平均年齢が若いというのが給料での差にもなっていますが、平均よりも低いという悲しい事実。。

他の医療職種との比較

続いては同じ国家資格である医療職の年収をチェックしていきましょう。

医療職の平均年収

	平均年収
リハビリ職	427万円
医師	1,378万円
看護師	499万円
薬剤師	581万円
放射線技師	547万円
臨床検査技師	496万円

同じ医療職の中でみても、理学療法士の給料はずば抜けて安いというのが実情…。

年代別の給料

続いて年代別でみた平均給与は以下のとおりです。

年代別の平均給与

年齢	理学療法士	全労働者
20〜24歳	329万円	320万円
25〜29歳	380万円	360万円
30〜34歳	414万円	409万円
35〜39歳	437万円	457万円
40〜44歳	487万円	494万円
45〜49歳	516万円	520万円
50〜54歳	539万円	557万円
55〜59歳	575万円	581万円

理学療法士の給料は若いうちこそ平均よりも高いものの、年代を重ねるごとに理学療法士の給料は平均より安くなるという結果に…。

理学療法士の給料が安い5つの理由

なぜ理学療法士の給料は平均よりも安い理由は、主に以下の5つが挙げられます。

PTの給料が安い原因

• 保険診療かつ時間で報酬が発生する仕組み
• 若手もベテランも稼げる額が同じ
• 若い世代が多い
• PTが飽和してきている
• リハビリの政治力が弱い

それぞれ解説していきます。

保険診療かつ時間で報酬が発生するから

ご存知の通りリハビリは保険診療の枠組みで報酬が発生していて、疾患・施設基準によって1単位20分でいくら稼げるかが決まっています。

リハビリは1日24単位、週108単位という制限があるため稼げる額にも上限があります。

そのためどうしても給料が上がりにくくなるというわけ。

さらに時間関係なく一処置で報酬が発生する仕組みの医師などと違って、リハビリの時間単位で報酬が発生する仕組みも給料が安くなってしまう原因です。

若手もベテランも稼げる額が同じ

前述の通り、リハビリは1単位20分で稼げる額が決まっていて、これは新卒のPTもベテランのPTも同じです。

そのためどうしても雇用側としても、経験年数のあるPTの給料を上げにくいという要因になっています。

酷なこと言えば、雇用側としては出来るだけ給料の安い若手を使って、年功序列で給料の高くなるベテランは雇いたくないのが本音…。

若い世代が多い

あなたの職場を見渡してみても、ほぼ20〜30代のセラピストがほとんどじゃないでしょうか。

まだまだ年功序列で給料が上がる職場が多いので、必然的に若い世代の多い理学療法士の給料は低くなってしまいます。

	理学療法士	全労働者
平均年収	426,5万円	443万円
平均年齢	33,9歳	46,7歳

実際に理学療法士の平均年齢は33,9歳と、労働者全体の平均年齢44.6歳と比べ10歳以上の開きがあります。

なので、今後は理学療法士の平均年齢が上がれば給料は上がる可能性もあるとも言えます。

PTが飽和してきている

養成校の乱立などで毎年1万人以上のPTが誕生していて、2026年にはリハビリの需要に対して、PT・OTの人数が多くなることが懸念されています。

つまり人によっては、PTとして働けなくなったり、希望する職場に入りにくくなったりすることが考えられます。

裏を返せば、それほど給料を出さなくても働きたい人はいるので、雇用側としても給料を抑えやすくなるということ。

理学療法士の増えすぎ問題については、こちらの記事でくわしく解説しています。

リハビリの政治力が弱い

他職種に比べ理学療法士の歴史が浅いこともありPT協会は、医師会や看護協会に比べ団体の力が弱いのは否めません。

そのため診療報酬において、リハビリはどうしても改定の槍玉に挙げられやすいです。

また国会議員にも理学療法士は1名(田中まさし先生)とまだまだその力が弱く、こういった政治力の弱さも給料が安い一因とも言えます。

理学療法士の給料は今後も安いまま？将来的に上がっていく？

全労働者の平均よりも低い理学療法士の平均年収が、将来的には上がっていくのか気になるところ。

下記は年度別の理学療法士の平均年収を示したものです。

	令和元年	令和2年	令和3年
平均年収	410万円	418.9万円	426.5万円

理学療法士の平均年収は年を追うごとに上がっています。

とはいえ、油断は禁物！

と言うのも、平均年収が上がってるのは若い世代が多いリハビリ業界の平均年齢が少しずつ上がっているからだけなんです。

なので、ある程度のラインで平均年収の上昇は頭打ちになる可能性がありますし、今後の診療報酬の改定によっては下がる可能性すらあります。

理学療法士が給料を上げる3つの方法

将来的にみても理学療法士の給料は、全体の平均よりも低いままの可能性が高いのが実情です。

とはいえ、ちょっとした工夫で給料を大きく上げることはまだまだ可能！

その具体的な方法は以下の3つです。

それぞれ解説していきます。

高年収の職場に転職する

手っ取り早く給料を上げたいなら、高年収の職場への転職がとにかくおすすめ。転職で100万円以上年収がアップすることは全然ありうる話です。

事実、筆者がそのケースで、転職で年収400万円弱から520万円まで年収をアップできました。

給料アップできる職場は自分で探すのも良いですが、転職サイトを利用して二刀流で探していく方が効率的で、良い職場を見つけられる可能性があがります。

具体的には下記の5つが人気でおすすめの転職サイト。

上記転職サイトについては、【最新版】理学療法士おすすめ転職サイトランキング7選！現役PTが厳選で詳しく紹介しています。

役職として手当をつける

職場内で信頼を勝ち取り役職となるのも給料を上げる方法のひとつです。

役職になると、手当として3〜5万円ほど加算されるのが相場。年収で考えると36万円〜60万円の上乗せなので、かなり大きいです。

管理職の年収や仕事に内容はこちらの記事でくわしく紹介しています。

役職を目指すのも戦略として大いにありですが、すでに職場で役職者がいるとなかなかその席が回ってこないのが実情。

そこでおすすめなのが、役職(管理職)を募集している職場への転職です。

ただ役職候補の求人をひとりで探すのはハードルが高いので、転職サイトを使うのが鉄則。

PTOT人材バンクやPTOTSTワーカーは、役職ポストでの求人が多いので、一度チェックしてみるといいでしょう。

副業をする

本業＋副業の掛けあわせで、給料アップを目指すのもおすすめの方法です。

副業を掛けあわせることで、年収600〜700万円くらいもそれほど高いハードルではなく達成可能な数字です。

とにかく副業は、初期投資・ランニングコストが少なく、リスクの低いもの選ぶようにしましょう。

1. せどり
2. パーソナルトレーナー
3. ブログ
4. WEBライター
5. セミナー講師

上記5つは、PTにとってリスクも少なく、比較的はじめやすい副業としておすすめです。

また副業の掛けあわせでも、本業の年収が高いと副業で稼ぐ額も少なくて済むので、年収アップの転職を検討するのは戦略としてアリです。

一度、転職サイトを使ってどれくらいの条件の求人があるかチェックしてみると良いでしょう(転職サイトは情報収集だけでもOK)。

まとめ：理学療法士の給料は平均より安いが、工夫次第でアップ可能

この記事では、理学療法士の給料は安いのか、他の職種と比較して紹介してきました。

理学療法士の平均年収は426,5万円で、世の中の全職種の平均年収443万円より安いというのが実情です。

年々、平均年収はアップしているものの、今後の診療報酬の改定によってはさらに低くなることも…。

とはいえ、ちょっとした工夫で給料を大きく上げることはまだまだ可能！

その具体的な方法は以下の3つです。

上記の方法で年収はアップできるので、そこまで悲観しなくてOK！

今回は以上です。