理学療法士の増えすぎ問題！現状と今後の対策を徹底解説

高齢化社会だし理学療法士はまだまだ需要があるんじゃない？と考える人は多いと思います。

ですが、実情はそんな甘い状況ではないです。

理学療法士は急激にそして着実に増えており、飽和状態になる未来もそうは遠くないと言われています。

当然ですがその仕事に就く人が増えれば資格の価値は下がり、ゆくゆくは給与がカットされたり、リストラという未来も予想されます。

そのため理学療法士は国家資格だから安心と胡座あぐらをかかず、しっかりと現状を把握し対策していくことが重要になります。

そこで本記事では理学療法士の現状を踏まえつつ、さらには飽和状態でも理学療法士が勝ち抜くための方法を紹介していきます。

自分は大丈夫と思わず、最後までしっかりと読んで今後の参考にしてください！

理学療法士は増えすぎで飽和状態は近い

養成校の増加などに伴い、特に近年は毎年1万人前後のペースで理学療法士が増えています。

	2017年	2018年	2019年	2020年	2021年	2022年	2023年	2024年
受験者数	13,719	12,148	12,605	12,283	11,946	12,685	12,948	12,629人
合格者数	12,388	9,885	10,809	10,608	9,434	10,096	11,312人	11,282人
合格率	90.3%	81.4%	85.8%	86.4%	79.0%	79.6％	87.4％	89.3%

上記は2017年からの推移を示したものですが、ちょうど受験者の年代の出生数は120万人前後です。

世の中には数多くの仕事があるなかで、世代の120人に1人が理学療法士になっているのはさすがに多過ぎと言えます。

ちなみに理学療法士の有資格者は、2023年には累計約21万人となっています。

理学療法士数の推移

近年では1万人前後の理学療法士が誕生していますが、過去と比べてどうだったのでしょうか？

下図は第一回の理学療法士国家試験(1966年)からの合格者数の推移をまとめたものです。

第一回目の合格者は183名とかなり少ないですが、20年前からは合格者数が1万人を超えるようになっています。

特にここ20年ほどの増加率が急激なのが特徴的です。

以上のように客観的なデータでみても理学療法士は急激なペースで増加しています。

早くて2026年には飽和状態に…

前述のように理学療法士は、ここ20年ほどは1万人前後のペースで急激に増えており、累計人口は21万人を突破しました。

そのため急激な人口増加によって、ゆくゆっくは理学療法士(および作業療法士)は飽和状態になると厚労省も危惧しています。

下図は、厚労省が発表した理学・作業療法士の重要と供給の推移を示したものです。

この図が意味するのは早くて2026年には理学療法士(および作業療法士)によるリハビリの供給が過多になるということ。

そしてゆくゆくはリハビリが必要な患者さんの数に対して、理学療法士(および作業療法士)が余ってしまうという恐ろしい事態も…。

早くて2026〜27年にリハビリの需給バランスが逆転する

理学・作業療法士の供給数は2040年には需要の1.5倍になると予想

厚労省：理学療法士・作業療法士の需給分科会

次からは理学療法士が増えすぎて飽和状態になることで起こるデメリットを紹介していきます。

理学療法士が増えすぎることで起こるリスク

毎年１万人前後で増え、早くて2026年以降からは飽和状態になると予想されています。

では理学療法士が増えすぎることで起こり得るリスクを紹介していきます。

それぞれ解説していきます。

就職先がかなり限定される

理学療法士が増え飽和状態になれば、就職先が減るのは当然のこと。

実際には定年や退職者のある職場もあるので、人員補充のために求人は出るでしょうが、その数かかなり限定されることが考えられます。

そのため晴れて養成校を卒業し理学療法士の国家資格を取得しても、働く職場がなく別の道へという人が出る可能性も…。

容易に転職できない

就職先が限定されるのは何も新卒者に限ったことではありません。

現職者も自分の進みたい分野が決まり転職をしようにも、希望する職場がないという状況になることも考えられます。

さらに求人が少なくなれば買い手市場になるので、転職での給料アップも見込めなくなります。

給料の引き下げ

どの業界でも当てはまりますが、その仕事に就く人が増えれば必然的に給料は下がりやすくなります。

実際に理学療法士がまだ少ない時代は給料が1,000万円近いとも言われていましたが、今は400万円まで大きく下がっています。

今後迎える飽和状態になれば、更に給料が安くなる可能性は十分にあります。

リストラの可能性

理学療法士は犯罪など余程のことがない限りは、リストラされるという職業ではないです。

ただ飽和状態になれば、一般的な会社であるような経営状態によってはリストラが行われる可能性はあります。

国家資格だから安泰という時代はもう過去のもの…。

理学療法士が増えすぎた理由

なぜ理学療法士は飽和状態になるまで増えすぎたのか？

その最大の原因は主には2つあります。

それぞれ解説していきます。

養成校の増加

養成校の増加は、理学療法士が増えすぎた最大の原因です。

下図は日本で始めて理学療法士の養成校が出来た1963年から10年ごとの施設数の推移を示したものです。

特に今の20〜30代の理学療法士が学生であった2,000年代以降に急激に養成校の数が増えているのが分かります。

養成校の数が増えれば、それだけ理学療法士になれる人も当然ですが増えるていきます。

今後も新規で開学していく施設はあるので、今後ますます理学療法士は増えていくと予想できます。

国家試験の高い合格率

理学療法士の国家試験は、初期の頃を除けば長らく70％以上の合格率を維持しています。

年度によって多少の変度はあるものの70%以上の合格率を誇っており、簡単ではないですが決して難関試験とも言えないレベル感です。

過去には合格率が100%に迫るような回もあり、理学療法士が増えすぎた一因であることは否定できません。

理学療法士が増えすぎる中で勝ち抜く方法

急激に増えていく理学療法士の中で、ただ普通に働いていては勝ち抜くのは難しいです。

今後の厳しい競争時代を理学療法士が勝ち抜くためには、特に以下の4点に注力する必要があります。

• 理学療法士のスキル向上
• プラスαの能力を身につける
• 好条件の職場へ転職
• 副業で収入の柱を増やす

それぞれ解説していきます。

理学療法士のスキル向上

理学療法士が飽和した状態の中では、ただ単位を取得するだけのPTではいけません。

周りと差をつけ患者さんから選ばれる、もしくは自費分野でも戦えるスキルを持ち合わせることが必須になってきます。

普通のPTだと給料が上がらなかったり、リストラという可能性もなくはありません…。

幸いコロナ禍を契機にオンラインセミナーが一気に発達し、現代はそこまでお金を掛けずにいつでもスキル向上を図れる環境が整っています。

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プラスαの能力を身につける

理学療法士としての確かなスキルを持っておくことは大前提で、これからは更にプラスαの能力が求められる時代になります。

• リハ科をまとめる能力
• 後輩への指導能力
• 経営も考えられるマーケティング能力
• SNS発信ができるウェブマーケ能力

リハビリに関わる能力以外にも、管理職としての能力やマーケティング能力など病院・施設経営をする上で重宝される能力を身につけておくことで、選ばれる人材になります。

好条件の職場へ転職

理学療法士が飽和すれば、新たな職員を募集する病院・施設は少なくなっていきます。

そのため別分野にチャレンジしたかったり、転職で給料アップを狙おうにも、そもそも募集がない状態に……。

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PTOT人材バンク以外の転職サイトは以下の記事で紹介していますので、併せて参考にしてください。

副業で収入の柱を増やす

上がらない給料に物価の高騰、そして増税に次ぐ増税の現代では、副業は必須です。

これからは本業＋副業で資産を形成していかないと、確実に生き残れません。

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とはいえ副業って何をすれば良いの？と悩む人も多いですよね。

まずはそこまでお金も掛からず、途中で止めてもリスクが低い下記のような副業からはじめてみるのが良いんじゃないでしょうか。

1. せどり
2. パーソナルトレーナー
3. ブログ
4. WEBライター
5. セミナー講師

理学療法士におすすめの副業は下記の記事で紹介しています。

また上記対策と合わせて、少しでも早い段階で理学療法士として明確なキャリアプランを決めておくのもおすすめです。

具体的なキャリアプランの形成方法は、こちらで解説しています。

まとめ：理学療法士は増えすぎて飽和状態になりつつある

この記事では理学療法士は本当に増え過ぎているのかについて迫りました。

理学療法士は養成校の増加・高い国家試験合格率の影響で、毎年およそ1万人前後で増えており、早くて2026年以降からは飽和傾向に近づくと言われています。

理学療法士が飽和することで、給料の低下や求人の減少など多くのデメリットがあり、今後は厳しい競争の時代になると予想されます。

そんな厳しい時代を生き抜くには主に下記4点に注力する必要があります。

• 理学療法士のスキル向上
• プラスαの能力を身につける
• 好条件の職場へ転職
• 副業で収入の柱を増やす

ただ理学療法士の数が増えるということは、それだけ業界の成長に繋がる可能性があり、デメリットばかりではない点も忘れてはいけません。

今回は以上です。